夢と現実、要約５

1. 時代の谷間で苦悩する小沢一郎
小沢一郎に対する評価は、人によって両極端に振れる。好悪の感情の振れ幅が大きい原因を、時代の変遷という視点からとらえた。田中角栄を師と仰ぐ、小沢の心理の奥底に、時代感覚が隠されている。小沢は隠然たる力を振るった。百姓一揆の首領のような風貌を持つ、マキャベリストの行動が、良くも悪くも日本の政治を動かした。 20. 不都合なことは想定外、不思議な国日本
日本人には、都合の悪い可能性を全て想定外にする、悪癖がある。第２次世界大戦中の、戦いに負けるはずのない神国を共同幻想していた、日本人の心理が今も生きている。大震災時の原発事故が想定外。アメリカに頼っている防衛は完璧と考えられ、防衛省には核シェルターがない。元外交官の思考法を探り、最後に日本人の深層心理に迫る。

21. 日本を襲う真の危機
人間には、地震や台風などの天災を止めようがない。いつ起きてもおかしくない東南海地震。巨大地震の破壊エネルギーは、衝突する小惑星に等しい。破壊を止められる技術はない。浜岡原発から東京や大阪までの距離は、200キロ。予想震源域に入る原発を存続させる、という人災を止めなければ、日本は壊滅する。原発の脆弱性を明らかにした客観的な解析から、恐ろしい結論に到達した。 59. 中国をつぶすアメリカの戦略
中国は、アメリカの覇権に挑戦する意志を明確にした。南シナ海の領有権主張と人工島の要塞化。一帯一路計画で、ユーラシアからアフリカに至る地域を、経済、外交、軍事的に支配しようとしている。その手は、カリブ海諸国にまで伸びている。かつて覇権に挑戦した日本を叩き潰した、成功体験を持つアメリカが、なりふり構わない手口で中国に襲いかかった。

61. 米中覇権戦争 81. ウクライナが日本に突きつけた覚悟
ロシアの動向を正確に把握していたアメリカ。意図的に隙を見せたようなバイデンの声明のあとで、プーチンがウクライナへの侵攻を決断。欧米などの支援を受けたウクライナとの戦争で、ロシアは弱体化する。それが、アメリカの唯一の競争相手国中国の地盤沈下につながる。アメリカはアメリカの都合で動く。日本には独自の構想力にもとづいた自衛力の強化が必要。

71. 中国浸透工作の全貌
中国共産党が、オーストラリアの属国化を2004年に決定した。同国の政治・経済・教育などの分野における、中国の浸透工作がすさまじい。元首相・大臣・議員・教授などが中国の走狗になった。工作の全貌が、ハミルトン著「目に見えぬ侵略」に描かれている。この本は世界に衝撃を与え、オーストラリアやアメリカ、台湾などの対中政策変更に、大きく影響した。 79. 中国がブロックしているサイトの調べ方
インターネット規制を強力に行なっている中国。グレート・ファイアウォールという検閲システムを使い、国外のウェブサイトをブロック。ブロックされているサイトを調べた。日本の行政機関、大学、銀行の多くのサイトが、ブロックされている。テレビ、出版社、情報・検索関連サイトにはアクセス可能なものが多い。規制には矛盾があり、その理由を考察した。

4. セリング・クライマックス
突然に世界を襲ったリーマンショックが、世界経済に大打撃を与えた。市場と投資家が動揺する有様を述べたこの評論を、リーマンショックと同時進行で書いた。当評論は時代の証人になった。腹を決めた投資家にとって、市場のこの危機は次の飛躍へのチャンスになる。どのような環境下でも使える投資法を、具体的に記述した。

48. 暴落局面で株式へ投資する方法
中国経済の落ち込み、原油安による新興国の経済危機、米国の利上げによる世界経済の不安定化、イスラム国のテロの広がりなど、暗い雲が世界をおおっている。リスクオフで、株式市場はセリング・クライマックスの状態だ。この状況を、個人投資家がどう乗り切ればいいのか、その戦術を述べている。

7. 不況でも年７％の利益を上げる投信
ネットが世界投資への壁をなくした。世界を見れば、投資環境が最悪のときにでも、確実に利益を上げているファンドのあることが分かる。オーストラリアのColonial First証券で、そのようなファンドを購入できる。日本でColonialに口座を開くことが可能だ。

19. アメリカに口座を開いて世界へ投資
アメリカのネット証券会社FirsTradeに、日本に住む日本人が、口座を開くことができる。有望な企業が数多く存在する、投資大国アメリカでの投資には、大きな可能性がある。筆者の投資資金は、口座開設から7年後に、リーマンショックがあったにもかかわらず、ドル換算で2.6倍、円換算で1.8倍に増加した。口座の開設方法と具体的な投資戦略を書いた。誰にでも世界投資ができる。

58. 海外株式の確定申告書作成
海外で株式等を購入・譲渡すると、確定申告が面倒になる。会計年度も売買報告書の様式も日本とは異なるので、海外の年間取引報告書を、日本で使うことができない。損益を自分で計算しなければならない。さらに、海外譲渡は例外扱いなので、確定申告書には、海外での譲渡分を記入する箇所が、明示されていない。申告で苦労している投資家のために、電子申告書の作成法をまとめた。